おはようございます。こんにちは。こんばんは。
ミッドです。
今年初めてふるさと納税をしました。税金前払いなら、あまり意味ないな～と思っていましたが、本質はそこじゃないという気づきがあり、やってみて良かったと思っています。
過去記事：ふるさと納税の本質は納税ではない
上記の過去記事で、「ワンストップ特例」なら手続きが簡単だぜ！と言いましたが、簡単なだけで手続き必要だったのか・・・というのに、昨日気づきました。
返礼品とともに送られてくる各自治体からの封筒を大掃除で開封したところ、「個人番号」と「本人証明」の返信が必要とのこと。
ここら辺の仕組みは、もっとデジタル化してほしいと思いました。
というか、事前に調べとけって話ですね。情弱でした。
ワンストップ特例申請に必要なもの
申請には「個人番号の確認書類」と「本人確認書類」が必要です。
マイナンバーカードがあれば、基本的にこれ1枚で申請OKです。
マイナンバーカードを取得していない場合は、「マイナンバー通知カード」と「免許書などの本人を確認できるもの」が必要です。
マイナポイントなども始まっているので、いい加減マイナンバーカードを取得しに行くかなと切に思った瞬間でした。
各自治体のワンストップ特例 返信対応
返信対応も各自治体で違っていたので、まとめてみました。
私の納付した自治体の対応は下記の通りです。
| 自治体 | 証明書のWEB対応 | 返信切手有無 | 返信期限 |
| 泉佐野市 | あり | あり | 1月10日 |
| 富士宮市 | なし | あり | 1月10日 |
| 池田町 | なし | あり | 1月10日 |
| 北九州市 | なし | なし | 1月10日 |
| 玉名市 | なし | なし | 1月10日 |
返信期限は一律「2021年1月10日」まで。これは税金の処理の関係上、どこに寄付しても一緒でしょう。
本人確認に必要な証明書は基本的にコピーを送付の自治体が多かったですが、「泉佐野市」だけWEB対応しており、スマホのカメラで写真を撮ってアップロードする形式になっています。
ふるさと納税で見る、各自治体のDX化対応状況。さすが第二都市、大阪様。
返信する封筒に切手がついていなかったのが、「北九州市」と「玉名市」。九州は返信切手を付けない文化なのかな？証明書のコピー取りにコンビニ行って、忘れず切手も買わないと・・・
まとめ
ふるさと納税の「ワンストップ特例」では、各自治体に個人番号ならびに本人確認を行う返信が、2021年1月10日必着です。
私のように今年初めてふるさと納税を行った諸兄は、忘れずに各自治体からの案内に従って、返信を行いましょう。
今年中に気づけて良かったです・・・ギリギリセーフ。
ではでは
